事前に知っておきたいがん検診のメリット・デメリット

がん検診を受けることで得られる最大のメリットは、がんを無症状のうちに早期発見・早期治療につなげられることにあります。ただし、がん検診にはメリット・デメリットがあり、やみくもに何度も受ければよいわけではありません。まず、がん検診のメリットは、大きく下記の４つが挙げられます。

国が推奨する対策型検診（胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がん）は、どのくらいの人が毎年受診しているのでしょうか。日本における対策型検診全体の受診率は４〜５割程度で、対象年齢の半分程度しか検診を受けていないのが現状です。

ちなみに、日本は先進各国と比較して、がん検診受診率が低いとされています。乳がん検診の受診率は、欧米では70％以上を達成している一方、日本ではその半数程度です。また、日本人の罹患数が最も多い大腸がんについても、アメリカ・ドイツ・オランダなどと比べて受診率が低い傾向にあります。下記グラフは一部のOECD加盟国の大腸がん検診の受診率データです。

なぜ、日本ではがん検診を受けない割合が高いのでしょうか。内閣府が行った「がん対策に関する世論調査」（2023年）によると、がん検診に行かない理由、受けない理由として挙げられたのは、多い順に「心配なときはいつでも医療機関を受診できる」「費用がかかり経済的にも負担となる」「受ける時間がない」でした。

がんは進行するまで症状がないことがほとんどです。ただ、上記の調査結果から、がん検診は「自覚症状が出る前のがんを早期発見するチャンス」であること、それにより「時間的・経済的負担が軽減される」という、がん検診の正しい知識が十分に浸透、理解されていないことが見えてきました。また、がんにどのような印象を持っているかを聞いた質問では、「怖い印象を持っている」「どちらかといえば怖い印象を持っている」と答えた人が9割にのぼりました。検査・治療技術の進歩で完治できるがんが増えていることなど、がんに関する正確な最新情報に触れておくことも大切です。

現在、日本人の2人に1人ががんになり※1、男性で4人に１人、女性で6人に１人ががんで亡くなるといわれています※2。がんでの死亡率を下げるために重要なのは、がん検診を受けることです。このため、厚生労働省は職場の健康診断にがん検診を組み込む職域検診の法定化も検討しています。また、一部の対象者に「検診手帳」「検診無料クーポン」を提供するがん検診推進事業も行っています。

「健康だから、がん検診は意味ない」ではなく、健康に過ごせるうちこそ、がん検診を受けるメリットは大きいのです。対象年齢になったら、ご自分のため、そして、大切な人のためにも、がん検診の受診をご検討ください。